ロゼッタストーンBLOGニュース

　にわかに、人が動き出した。コロナ禍が何だったのか、パンデミックやクラスターが何だったのかと、危機感が薄れつつある中で、多くの人々が動き出している。

　これまで閑古鳥が鳴いていた各地の観光地にも、徐々にインバウンドも戻りつつ、国内外からの観光客がわんさと押し寄せてくる。

　店内や社内を見回すと、スタッフ数が半減しているところが多い。特に、サービス業は、今後のシフトをどのように組むのか、お客の対応にどう当たるのか、人手不足で皆が困惑しているというのが実状である。

　コロナ禍となり、企業の基礎が崩れる前に、依願退職に導き、将来性のある貴重な人材を手放した企業は多い。そこで、急に人が動き出すことによって、コロナ禍の秘策としての無闇矢鱈な人斬りが『悪手』であったことに気づかされる。

　生産性のない、天才的な忖度人間を会社に留め、生産性が高く若くて有能な人材を手放すのだから、罰が当たってもおかしくはない。

　貴重な人材を、コロナ禍を理由に、会社の都合ばかりで辞めさせると、標題の通り、二度と戻らぬスタッフが大半となる。人口過密な大都市部においても、人材不足。地方となれば、尚更のこと。

　そこへ、県外資本の新しいホテルや全国チェーンなどの大規模施設が進出してくれば、どうしても、条件が良く安定し、ブランド力のある大手企業直営のところへ人材は流れる。

　クレバーな経営者であれば、３年前からコロナ後を見据えて、スタッフ管理をしていたはずだ。逆に、行き当たりばったりの経営者たちは、大都市部のドーナツ化現象のように、スタッフの空洞化に直面し、慌てふためく。

　それを、思いつきにてアルバイトを充当しようとしても、『焼石に水』の状態。人件費の無駄ばかりで、企業の駆動輪は正常に回らない。さらに、自らの判断ミスを認めず、この悪き状態を部下に責任転嫁するくらいなら、判断ミスした役員こそが即辞任すべきである。

　辞めてしまったスタッフの中には、長年企業の為に粉骨砕身にて支えてくれたスタッフが多くいたはずだ。この場に及んで、それ以上の人材を即席で得たいと言うのならば、虫がいい話である。

　コロナ後を見据えて、何百手先をもシミュレートしていた企業と、そうでない企業の差は、今からじわじわとボディーブローのように効いてくる。戦いに負けても認めないのが、独裁者の常套手段。無能な企業経営者もそれと同じように見えて仕方がない。

　『頼みの綱』は、『正義正論』を貫き通す、中間管理職のみだ。ここで一言、少々、言葉はキツイが、声を大にして物申したい。

「頑張れ、若手！勘違いするな、忖度野郎！人斬りするな、罰当たり野郎！ぶら下がるな、無能役員！そこのけそこのけ、『若手』が通る！」。

▼普賢岳とチンダル現象

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写真・文責：西田親生

若者が主役無能なる経営者コロナを理由にネガティブ経営依願退職人材確保の難しさコロナ禍忖度責任転嫁セクハラパワハラ

posted by Chikao Nishida at 2022/10/15 01:07 am

「絶対、誰にも言わないでよ！」と第三者の悪口や噂を言えば、「あの人、こんな事言ってたよ！」とブーメラン。

＜自らのブーメランで怪我をする＞

　「絶対、誰にも言わないでよ！」と第三者の悪口や噂を言えば、何処かで「あの人、こんな事言ってたよ！」と伝わり、「あいつ、とんでもない悪口を言って、噂を流すんだ！」と、ブーメランが飛んでくる。

　信頼できる恋人や家族、そして心友一人程度であれば良いが、大抵の場合、その悪口がより面白おかしく枝葉が付いて、自分に返ってくる時は、数倍、数十倍の大きさに膨れ上がり、自分のブーメランで怪我をすることになる。

　よって、第三者の悪口は、原則、言葉にしないことである。どうしても、言わなければ気が済まない場合もある。その時は、心が一つである恋人か家族、そして、心友の一人に告げて、それでお仕舞いにすれば良い。しかし、口に出して気が済んだとしても、何か改善される訳ではない。

　悪口や妙な噂でその場が盛り上がっても、言葉は悪いが『一銭にもならなぬ』のである。それより、他人の良いところを誉めることだ。誉め殺しは禁物だが、他人の良いところを見つけては、誉める癖を付けることである。

　特に、社内の同僚との会話では、噂は厳しく抑えた方が、身のためである。実際発した言葉とは裏腹に、妙な具合に捏造されて他の同僚に伝わり、同僚間に亀裂が生じることも多々ある。そこは、気をつけておかねばならない。

＜機能不全の社内コンプライアンス委員会＞

　上記のような噂大好きな会社を何社か知ってはいるが、それらの会社にはいつも小狸、中狸、大狸がウロウロしている。立ち話の中で、「誰それは、こんな事を言っていた！」、「誰それは、ウロウロして挙動がおかしい！」と、伝言ゲームのように噂を流すのである。

　それよりも、誰それが完全にパワハラや挙動不審なる『違法行為』をしているのでれば、噂で流さず、『証拠』をしっかりと皆で押さえ、その被害に遭った人たちが結束して、社外弁護士（会社の顧問弁護士はダメ）に相談し、堂々と法的措置を採れば良い。

　一会社のコンプライアンス委員会など当てにならず、機能していない。もし、一人の被害者が同委員会へ通報したとしても、即座に揉み消され、逆に人事異動や個別面談でプレッシャーを掛けられる可能性が高い。

＜社外弁護士と連携＞

　そこは、社外弁護士と連携して、悪を裁く。それが一番である。よって、目の前に『内容証明書』と『証拠物件』を突き付ければ、悪行三昧で有頂天だった輩はぐうの音も出ず、何らかの処分が下されることになる。

　勿論、社外弁護士へ相談することは、会社を裏切ることではない。会社環境を良くするための秘策として講じたものであり、裏切りと追及されること自体がおかしな話。もし、犯罪者がいて、それに役員総動員で暴露社員たちを更迭するのならば、その会社は既に死に体であり、なまくら役員全員が総辞職せざるを得なくなってしまう。

　諄いようだが、日頃から他人の悪口や噂で井戸端会議をするのが日常茶飯事となっているところは、要注意。言った、言わぬで同僚間に溝ができたり、悪徳役員などが間隙を突いて、日頃から目を付けていた社員を辞めさせるような、強硬策を採る可能性も無きにしも非ずを、忘れぬことだ。

＜正義正論が通る会社づくり＞

　要は、社内に犯罪者がいるのならば、有りとあらゆる手段を採り『証拠』を握ることである。早々に『正義正論の通る社風』に切り替えねば、何十年経っても、悪循環となるばかり。そろそろ、クレバーな社員たちが目覚めても良い頃ではなかろうかと思うばかり。

　最後に、労働基準監督署では、犯罪者へ痛烈なる打撃を浴びせられないので、社外弁護士の方が、具体的に動きが出るのは間違いない。そこで、悪人が廃絶されようが、会社に傷がつくことはない。それでも、会社自体が微動だにしなければ、最終的に『刑事告訴』という選択肢も残されている。

　幾分、話が飛んでしまったが、社内の悪玉菌を徹底廃絶しなければ、世のため人のためにはならなぬ訳で、いろんな角度から検証を行い、『正義正論が通る会社づくり』、『ガラス張りの明るい会社づくり』、『社員を大切にする会社づくり』に専念して頂ければと・・・。