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企業内SNSの実態を再検証せよ!

▼記事内容と写真は関係ありません

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 何事にも言えるのは、表面的には大義名分がありそうで、必ず、バックドアがある。SNSもご多分に漏れず、特にコミュニケーションツールのSNSでは、思いもよらぬ、大きな落とし穴が、あちこちに存在している。

 例えば、仲間のコミュニケーションツールは、プライベートで利用する分は何の問題もないが、これが、企業内で、許諾もなくグループを作られ、それが、水面下におけるスタッフ間のコミュニケーションツールとして使われているケースが多々あるようだ。

 それは、良かれと思っての事なのか、作為的にグループを作ることで「差別化」に繋げているのか、表の顔と裏の顔が見え隠れするものとして、企業コンプライアンスの観点からも、定期的に内偵を行い、不正行為などの存在を突き止めることが重要だ。

 何事もなく長年にわたり、上記のようなことが為されていると、「黙認」とも取られがちで、発覚後の軌道修正には相当なるエネルギーが必要となってくる。中には、新入社員をグループ化することで、無知なる新人の「洗脳」の巣窟にもなりかねない。

 また、グループ内でのトラブルもあちらこちらで耳にするけれども、業務を忘れて、個人攻撃になるような「誹謗中傷」、「揶揄」が繰り返されるケースもある。そうすると、グループ内に亀裂が生じ、更に細分化されて、オフィシャルの領域を逸脱した不正行為が多発する。

 ネット時代となり、大容量の情報が高速に伝達されるようになった。よって、企業内では、「情報共有」が重要な課題となり、そこに、便利なSNSへの依存度が高まってくるのは当然のこと。しかし、細分化されたグループによっては、「指示内容」に差異が生じることになる。

 「情報の一本化」による「情報共有」であれば全く問題はない。しかしながら、異質で偏りのあるグループが複数存在すると、「情報の一本化」どころか、感情論を塗り付けられた、誤った情報が蔓延し、企業内の混乱を招くばかりとなる訳だ。

 すこぶる便利なSNSの世界だが、オフィシャルにとって痛し痒しの便利ツールに、現在、企業経営者は頭を痛めているのではなかろうか!?・・・勿論、日常業務に支障をきたすと判断されれば、即「使用禁止」を通達すべきである。

 畢竟、企業内のSNS利用者には「モラル」が、情報伝達には「透明性」、「信憑性」が必須となる。果たして、貴方の会社では、「透明性」、「信憑性」のある「情報共有」ができているのか!?早速、内偵されては如何だろうかと・・・。


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文責:西田親生

           


  • posted by Chikao Nishida at 2019/11/8 02:09 pm

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