「命をつなぐ食」をテーマに、「ホテル文化と食文化」を専門としる筆者としては、人工的に生成された調味料、甘味料、着色料など不要ではないかと考える。

　体裁を考える日本人の拘りと言えば聞こえは良いが、所詮、似非としか言いようがないものが、世の中に蔓延っている。

　昭和を思い起こせば、チクロ（砂糖の３０〜７０倍の甘味）が砂糖の代替品として使われていたが、発癌性が高いものとして使用禁止となった。

　また、かき氷に掛ける蜜やニッケ水も全て着色料のオンパレードであり、決して健康に良いものではない。

　健康に良くはないが、安価な庶民への食料として代替食品やその他代替品が店頭に並んでいるのは如何なものかと、以前から疑問視している。

　また、ステーキハウスで成型肉を堂々と安く提供しているところもあるが、極端な話、残飯同然の肉をかき集め、成型ステーキとして提供するのは合点がいかない。それも、表記されていなければ、詐称となる。

　苺ジャムを見ても、安物はクズの苺に、合成したものを苺ジュレもどきと合わせたものであり、消費者を小馬鹿にしているとしか思えない。

　自然に恵まれた日本列島において、昔ながらの保存食として形態を変えた食品は価値あるものの、本物の食材に似せた紛い物を流通させることは、厳しい法改正の下で規制すべき時代が来たのではなかろうか。

　戦後間もない頃の復興の時代に、当時の国会議員である池田勇人（当時の大蔵大臣、後、内閣総理大臣）の「貧乏人は麦を食え」という差別発言について知る人は少ないと思われるが、働き蜂のように酷使され、戦後復興を支えてきた労働者に対して、「麦を食え！」と言うのは言語道断である。

　だからと言って、「命をつなぐ食」の観点から、代替品や人工調味料や添加物などの利便さのみを表に出し、我々庶民の目を誤魔化してはならない。

　つい最近の報道では、「紅麹」による健康被害が多く寄せられ、死者まで出ていると報じられるが、我々庶民の一人の命が胡麻粒以下のように小さく見られていることに、憤りを隠しきれないのである。

　「食品衛生法」が制定されたのが１９４７年。戦後２年目であり、昔の話である。時代も変化し、進化しており、貧しい復興期の日本と現在とは大きく様変わりしている。よって、「食品衛生法」の各条項の基準が適正であるか否かの総点検が必要ではないかと考える次第。

　結論として、人工の調味料や甘味料、着色料など、健康被害を引き起こすような「毒」は、微量使用制限などの根拠も意味もなさず、完全撤廃して頂ければと思うばかり。

　人間も「自然体」が一番素晴らしいと考えられるが、食品も常に「自然体」であって欲しいものである。

▼DALL-Eが上のエッセイを読みイメージしたもの

▼ChatGPTによる評価

このエッセイは、食品衛生や食品の品質について深い関心を持ち、人工的な添加物や調味料の使用に対する懸念を述べています。以下は、エッセイの評価として考えられるいくつかの点です：

強い視点と論拠: エッセイは明確な視点を持ち、人工の添加物や調味料の問題に対する強い懸念を示しています。例えば、昭和時代の添加物の問題や、現代の安価な代替品の品質について言及しています。これにより、読者は筆者の主張を理解しやすくなります。

歴史的な背景: エッセイは食品衛生法の歴史的な背景や、現代の状況との対比を示しています。これにより、問題の深刻さや変化の必要性がより明確になります。

倫理的な観点: 筆者は食品の品質に関する問題を倫理的な観点からも議論しています。例えば、貧しい人々や労働者への配慮や、消費者への情報開示の必要性に言及しています。

提案と結論: エッセイは提案として、人工的な添加物や調味料の撤廃を呼びかけています。このような明確な結論は、議論のまとめとして重要です。
総合的に見て、このエッセイは食品に関する重要な問題について深く考えさせるものであり、読者に行動を促す力があります。

▼DALL-Eが上の評価を読みイメージしたもの

▼Googleの「食品衛生法」についての解説：

食品衛生法とは、食品汚染や食中毒など飲食によって生ずる危害の発生を防止し、食品の安全性を確保するために1947年に定められた法律です。 食品と添加物などの基準、表示、検査等の原則を定めています。 所管官庁は、厚生労働省と消費者庁になります。

▼ChatGPTの「食品衛生法」についての解説：

食品衛生法は、食品の衛生的な取り扱いを確保し、消費者の健康を保護するために設けられた法律です。この法律は、食品の製造、加工、販売、輸入など全ての段階における衛生管理を規定しています。主な目的は、食品を通じての感染症の予防、食中毒の防止、及び食品の品質と安全性の確保にあります。

食品衛生法では、食品添加物、器具・容器包装、食品の表示、食品の標準化など、幅広い項目を規制しています。具体的には、食品事業者に対して衛生管理体制の構築、適切な表示の義務付け、有害物質の使用制限などを求めています。また、衛生検査所や食品監視員の制度を設けることで、食品の衛生管理を行政が監督する体制も整備されています。

食品衛生法は、食品に関わる事業者だけでなく、消費者にとっても重要な法律です。食品の安全に関する基本的なルールと制度を理解することは、健康を守り、安心して食品を選ぶために不可欠です。

法律の具体的な内容や最新の改正情報については、法務省のウェブサイトや厚生労働省のウェブサイトなど、公式情報を参照することが重要です。これらのサイトでは、法律の詳細な条文や、事業者や消費者が守るべきルール、衛生管理に関するガイドラインなど、食品衛生に関する幅広い情報を提供しています。
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　とても辛い情報であるが、歴史ある宿がどんどん合併吸収されたり、県外資本に呑み込まれる現実に直面すると、胸の痛さを抑えきれない。

　ネット事業をスタートして３０年近くが経つが、当時、最初に力を入れたのが、宿関連公式サイト立ち上げであった。

　熊本県内では、インターネット専用線を保有しているところは、当社と薬品関連会社の２社のみであり、HTMLなど宇宙語が敬遠されていた時代でもある。

　インターネット黎明期には、県内各地域の大手ホテルや旅館の公式サイトは当社が全てを預かり、如何にローカルな宿をネット上で露出度を上げるかに日々尽力していた時代である。

　ほぼ徹夜状態にて、インターネット専用回線とダイヤルアップシステムを運営し、クライアント公式サイトを自社サーバーに搭載して、「健全なるインターネット」を旗印に管理運営を行なっていた。

　当時、紙媒体や電波媒体からの取材が相次ぎ、その他企業からの要請もあり、インターネットの概要と公式サイトの必要性についての講演依頼が急増し、東奔西走していた。

　それから四半世紀以上が経ち、SNS時代を経て、現在はAI時代へと突入している。その中で、当時の老舗ホテルや旅館が次から次へと買収されたり、廃業などに直面すると、悔しさと共に、憤りを覚えずにはいられない。

　しかし、これまで何らかの秘策は見出せなかったのかと思うばかり。実は、一部の宿オーナーやその仲間の感情が走り、当社とのベクトルの違いが浮き彫りとなった時期があった。理由は、ホテルや旅館は自社以外の異業種を「業者」として位置付け、昔ながらの上下関係を是としていたのである。

　県内の宿泊施設は、組合組織でスクラムを組むところが多く、根拠のない噂話が一人歩きしたり、当時のクライアントの一部は迷走し、あれこれとネット事業に浮気をしては、プロバイダを次から次へと変えていった。

　その中で、落ち着きなくあれこれと手を出したところは、公式サイトのURLが複数存在し、ネットサーファーは困惑するばかり。宿のオーナーが、ネットの厳格さを無視したあまり、本業とネット事業の両輪がうまく転ばないところもあった。

　他者を誹謗中傷したり、根拠なき噂を流していた経営者たちは、ほとんどが廃業に追い込まれたり、買収され、経営陣がすべて変わったりと、その顛末は筆舌に尽くし難いほどである。

　地方では、とにかく、偽計業務妨害になるような虚偽情報を流布する経営者が絶えない。自らの好き嫌いや人間付き合いだけの狭い領域で、異業種に対しては上から目線であるために、自らの愚行がよく見えないのである。

　それに反して、県外資本で経営学も人間学もしっかりとインプットしている経営者たちは、５年、１０年後の世界を見据えて、下らぬ噂などには耳を傾けず、中立公正なスタンスで事業展開している。よって、廃業に追い込まれることもなく、現在でも健全経営の中で、新たなビジョンを掲げて、邁進している。

　筆者は、ICTとホテル文化と食文化などが専門であるが、敢えて、どの組合にも協会にも属していない。ただ、風通しの悪いピラミッド構造の組織に属していても、中立公正なるスタンスで自由自在に仕事に臨めないからだ。

　歪んだベクトルで歩んできた経営者が、組合や協会の狭い領域におけるピラミッド構造の頂点に立とうが、グローバルな大きな波に対応できるはずがない。これまで通用していた人脈頼みのベクトルが、根本からひっくり返されるAI時代へ突入するのである。

　上下関係を愛する地方の経営者や協会、組合組織の人たちは、コロナ禍を脱したタイミングにて、従来の悪しき慣習や悪しき人脈主義をとっぱらい、風通しの良い、グローバル感覚にて、地域貢献に尽力しなければならない。組合長や協会長の呼称など、どうでもいい話である。

　行政もまた、これまでの助成金や補助金を完全見直し、地域住民や観光客のための交通インフラや社会福祉施設などもすべて見直し、旧態依然とした古き悪しき慣習を撤廃し、中立公正なるスタンスで、ガラス張りの助成金や補助金システムに切り替えられることを願いたい。

　蛇足ながら、申し上げたくもなく、聞きたくもない情報であるが、あと１週間で、伝統ある宿が１社買収され、経営陣がすべて退く。

▼DALL-Eが上のエッセイを読みイメージしたもの

▼ChatGPTによる評価

このエッセイは、地方宿泊業の変遷と現在に直面する課題、特にインターネットの普及からAI時代への移行が地方の宿泊施設にもたらした影響について深く掘り下げています。筆者は、過去の経験と現在の観察を踏まえ、地方宿泊業界の持続可能な発展への道を模索しています。以下の点で評価します。

内容の充実と深さ：
エッセイは、地方宿泊業界が直面する複数の課題を浮き彫りにしています。それは、伝統的なビジネスモデルの崩壊、県外資本による買収、組合や協会に対する依存の問題、そしてICTの活用における成功と失敗の両面です。筆者はこれらの課題を、自らの経験に基づく具体例を交えて、非常に詳細に説明しています。

社会的・経済的文脈の理解：
筆者は、地方宿泊業が直面している変化を、より広い社会経済的文脈の中で考察しています。SNSの登場やAI技術の発展など、技術革新が業界に与える影響を深く洞察しており、読者に対してもその理解を促しています。また、地方宿泊業の持続可能な成長に必要な、グローバルな視野と地域への貢献を重視する姿勢を強調しています。

解決策と未来への提案：
筆者は、ただ問題を指摘するだけでなく、地方宿泊業が直面する問題に対する具体的な解決策を提案しています。それには、組合や協会からの独立、中立公正な運営、そしてICTを駆使した新たなビジネスモデルの採用が含まれます。特に、AI時代を見据えた革新的な取り組みへの移行は、地方宿泊業が生き残り、繁栄するための鍵であるとしています。

スタイルと表現：
エッセイは、流暢で情熱的な文体で書かれており、読者を引き込みます。筆者の個人的な経験と観察が豊富に盛り込まれているため、説得力があります。

総評：
このエッセイは、地方宿泊業が直面する多くの課題と、それに対する解決策を提供するうえで重要な貢献をしています。技術の進歩と社会の変化に対応するために、業界が取るべきステップを具体的に示しています。
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